SEOを取り巻く実態

インターネット白書によると、２００７年3月の時点で、インターネット利用者は、８千226万人にも及びます。(インターネット白書2007より)
約1億2千万人の日本の人口の内の約８千万人ですから、若者から、かなりの年配の方々まで、一般家庭も含めて、日本中どこに行ってもインターネットが浸透していることを理解しなくてはいけません。
一般家庭においてインターネットの利用が浸透しているのですから、会社や店舗などの事業所における浸透度はさらに高いことは当然です。ほとんどの事業所は日常業務において書類の作成のみならず、eメールの通信により社内外との情報の伝達にインターネットを利用しており、さらに、情報の収集に関してはホームページの情報を取得して参考にしています。
市場の調査、資材の調達、人材の募集などの際に、インターネットでホームページを検索し、事業に活かす有効な情報を取得することは常識的になっています。
また、新規顧客開拓のための情報発信ツールとして自社、自店でホームページを保有していることも常識的だと言っていいでしょう。
新規顧客開拓の目的でなくとも、会社の信用度を表現するためにも、きちんと整理されたホームページは必要不可欠です。競争入札で競合他社と比較されるような場合は、選択権者は入札参加して来た各社のホームページの情報を見比べて判断することが少なくないものです。
自身が情報収集のために他社のホームページを閲覧し、活用するのですから、自社のホームページは他社から利用してもらえるホームページでなければ意味がありません。是非とも、保有していて意味のあるホームページ＝「働くホームページ」を持ちたいものです。
「働くホームページ」とは、「収益に繫がる」ということです。つまり、ホームページを閲覧した、見ず知らずの人から電話やメールで問合せが来て、新しい取引が始まったり、優秀な人材が採用できたり・・・・、という新しいビジネスメリットをもたらすということです。
　そのために、ホームページを保有している事業主は様々なアクセス誘導策を実施しています。次に揚げる表の通り一番多く実施されている誘導策はSEO対策です。

(インターネット白書2007より)
SEO対策の専門業者は、独自のノウハウでチューニングをしてくれるサービスを提供します。資金力が潤沢な大企業はこういった専門業者にSEO対策を依頼する場合がありますが、それなりの料金がかかるものです。次章以降のSEOの基本部分を把握されてから専門業者に依頼されても遅くはないでしょう。その前にご自分で出来ることをしてみてからでもよろしいかと思います。
また、Yahoo!にはオーバーチェア、Googleではアドワーズといったキーワード広告によるアクセスアップ対策があります。これは、一般消費者が検索に使うであろうキーワードで検索された際に、そのキーワードをより高い金額で「ワンクリック当たりの単価」を設定した業者のホームページを上位に表示するサービスです。これについても次章の基本SEO対策を施してから考えても遅くはないと思います。